漠然と恐れられてきたM7クラスの首都圏直下型地震が「4年以内に起こる確率70%」と突如発表され、列島中を震撼させている。にもかかわらず、政府は消費増税で庶民を震え上がらせるだけ。そんな場合か?地震のプロのサバイバル術にすがろう。
縦10センチ、長さ90センチの紙に震災発生後3秒、10秒、1分、1時間と時間を落とす。震度6の激しい揺れが起きるのは午後1時。30分前から「会社の会議室で打ち合わせ」。では震災発生10秒後には……書こうとして筆が止まる――これが、災害イメージトレーニングツール「目黒巻」である。節分の恵方巻のようにコンビニでは買えないので、詳細は後述するとして、まずは今、世の中を激しく揺さぶっている「4年以内70%」。根拠は何なのか。この確率は東大地震研究所の平田直教授が発表したが、実際に計算した酒井慎一准教授がこう説明する。
「東日本大震災発生前の半年間に首都圏で発生したM3以上の地震は47回。それが3・11以降、半年で343回に増加しました」(地図)
酒井准教授によると、一般的に小さな地震の発生数が増えるほど大きな地震が起きる可能性は高くなるとされる。この経験則を「グーテンベルク・リヒター則」と呼ぶ。この法則に基づき各条件を加味して大震災前後の地震発生数から計算した結果、昨年9月「首都圏でM7クラスの大地震が発生する確率は・・・
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漠然と恐れられてきたM7クラスの首都圏直下型地震が「4年以内に起こる確率70%」と突如発表され、列島中を震撼させている。にもかかわらず、政府は消費増税で庶民を震え上がらせるだけ。そんな場合か? 地震のプロのサバイバル術にすがろう。[掲載]サンデー毎日 (2012年2月12日号、5300字)
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